アメリカの経済指標5　失業率

アメリカの経済指標を確認してきます。

この記事では失業率推移について記述していきます。

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1948年から1980年の失業率推移。

1950年に一次急激なピークを形成する。これは第二次世界大戦後の生産調整による急激な失業者の発生と、その後の朝鮮戦争による雇用増によるもの。

1953年に朝鮮戦争が終結すると、再び雇用情勢は悪化。再び生産調整による失業者を生んだ。

1960年前後から1965年に見られる高い失業率推移についての裏付けは不透明。別のデータではこれほどではなかったため、参照元によって異なる可能性も無視できない。

1965年から1970年ほどまでは、低い失業率となる。これはベトナム戦争による需要の伸びによる。

だが、1970年から1975年位かけては失業率が改善しない。むしろニクソン・ショック、第一次オイルショックを経て失業率は上昇。

1975年のベトナム戦争後、急激に失業者が増加する。軍人雇用が縮小し、軍事需要も消えたためだ。

80年前後には、第二次オイルショックから失業率が更に上昇する。

1980年から2011年の失業率推移。

1983年には、10%を超える最悪の失業率をマークする。

こうした景況の悪化には、経済の低成長と高いインフレが関係している。また、日本による市場の侵食が進み、アメリカ企業は苦しい防衛戦を繰り広げていることも関係しているだろう。

だが、1985年プラザ合意以降には世界的なインフレを日本が吸収し、アメリカの景況は回復へ向かう。

2000年にはITバブルを迎え、雇用関係は一層改善するが、その後は日本に変わり新興国が急激な市場侵食を始め、リーマンショックを迎える。

2008年のリーマンショック以降ではげんざいまで9%を超える高い失業率推移が続いている。


こちらが、1948年から2011年の失業率推移。

失業率は経済推移の遅行線を果たしている側面が強いです。つまり、失業率が高いと言うことは確実に景気が悪いことを表します。

全体を通してみても、直近の失業率は高止まりを見せており、今後の展開には注意が必要です。

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