この記事では、株価指数を記述致します。
関連記事
アメリカの経済指標1 人口・GDP
アメリカの経済指標2 インフレーションレート・政策金利・10年物国債利回り
アメリカの経済指標3 経常収支・貿易収支
アメリカの経済指標5 失業率
アメリカの経済指標6 企業信頼感指数・消費者信頼感指数
1928年から1940年の株価指数推移になります。
1929年から世界恐慌が発生し、栄華を誇るアメリカ合衆国の繁栄に急激なブレーキがかかった。
350を超えていた株価指数はわずか3年で50を切る水準にまで暴落した。
その後、1937年までに180前後まで値を戻すが、上値の重い状況が続き、150で頭打ちの状態が続く。
1933年からニューディール政策が行われているが、株価指数から判断すると、思ったほどの経済効果は無かった可能性がある。
こちらは1940年から1950年のアメリカ株価指数推移。
150で頭打ちとなっていた指数はその後、1942年に向けて急落する。
その後、終戦後には200を突破するレベルにまで回復している。
1950年から1953年にかけた朝鮮戦争へ時代は向かうことになる。
だが、世界恐慌時の350には届いていない。ここにバブルの恐ろしさがある。あの時点で莫大な損失を被った人々は、元金を取り戻すために残りの半生を捧げなければならないほどになっていたと言える。
1950年から1960年の推移。
1950年代はアメリカの好景気として名高い。
この十年間で株価指数は200から600もの伸びを見せている。
1928年から1960年の推移は以上となる。
やはりバブルとその崩落は無残なものが感じられる。
その後値を戻すまでに約27年もの時間を要している。
また、基本的に好景気の源泉は科学技術の発展が下支えしている傾向が強い。
1960年から1985年の株価指数推移。
1965年から1975年にかけてベトナム戦争が勃発。
1971年にはニクソン・ショック。
1973年 第一次オイルショック。
1979年 第二次オイルショック。
…70年代はショックを連発しています。その結果株価指数は1000前後で何度も折り返す頭打ちが続いています。
1982年から1987年にかけてアメリカの株式市場は非常に強気な相場が展開されています。これは一つに1981年前後に生じた超高利回りとなっていたアメリカ国債が利回りを次第に回復させ、リスク資産形成を促した可能性があります。
1985年から2011年の推移です。
1987年にはブラックマンデーと言われる株価の急落を見せましたが、今からしてみるとリーマン・ショックほどではありません。
2000年にはITバブルを形成。
2007年にはピークを迎えます。
その後、量的金融緩和政策のおかげなのか、リーマン・ショック以前の14000水準に近づいているのがわかります。
1928年から2011年の推移です。
こうしてみると1980年代以前と、それ以降では桁が全く異なっているのがわかります。
これは単純に貨幣供給量が莫大に増加したことによります。
そのため、現在の株価指数12000はかつての4000ほどしか価値が無いとも言えます。（あくまでも単純な比率で考えるならの話に過ぎません。）
1980年代の株価指数の伸びも結局のところ、貨幣供給の伸びによる所が大きいかもしれません。
それにしても、GDPなどと比べるとアメリカ株価指数の伸びは不安定な傾向にあります。
次の記事
アメリカの経済指標5 失業率
関連記事
アメリカの経済指標1 人口・GDP
アメリカの経済指標2 インフレーションレート・政策金利・10年物国債利回り
アメリカの経済指標3 経常収支・貿易収支
アメリカの経済指標6 企業信頼感指数・消費者信頼感指数
韓国の経済指標1 人口・GDP
南アフリカ共和国の経済指標1 人口・GDP
ブラジル経済の長期的な流れを指標で確認してみる
インド経済の超長期的な指標をチャートで確認してみる
ロシア経済の概況を大雑把に確認してみる
中国貿易収支を観察してみる
0 件のコメント:
コメントを投稿
この度はコメントをいただき誠にありがとうございます。
必ずしもコメントにご返信できるかはわかりません。