経済の処方箋を書いてみる_日本経済の分析

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直前の記事で経済分析円の説明を記述したので、早速日本経済を分析してみます。

それぞれの要素は以下のような値でした。

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一人当たり水資源量（m3/年人）　日本：3337　世界：7044　47%
食料自給率　70%
一人当たりGDP＋一人当たり金融資産／一人当たり債務　日本：1.37　137.26%
人口密度（人/km2）　日本：336　世界：50　672%　
一人当たり金保有量/世界一人当たり金保有量　日本：59.94g　世界：24.12g　248.56%

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グラフ化してみます。


非常にバランスが悪いことが分かります。

5つの要素の特徴を挙げます。基準は100%以上400%未満が正常値となることです。

水と食料自給率が足りません。
人口密度が高すぎるようです。
一人当たりのGDP＋資産／債務と、一人当たりの金保有量倍率は正常値となります。

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・水資源

これは人口が多すぎることも関連しています。一人当たりの水資源が足りないため、隣り合う要素である食料自給率を成長させることが出来ません。

その結果、日本はバーチャルウォーターを考慮すると大量の水輸入国であることが明らかになります。

本来水資源が多ければ一人当たりGDP＋一人当たり金融資産／一人当たり債務を阻害しますが、ここでは少ないため、ほとんど阻害しない事になります。

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・食料自給率

食料自給率の低さはよく知られたところですが、ここではカロリーベースの食料自給率となる40%ではなく、生産額ベースの食料自給率70%を引用しています。

さて、この食料自給率は隣り合う一人当たりGDP＋一人当たり金融資産／一人当たり債務を成長させます。

基本的にタックスヘイブンでも無い限りある程度の規模をもつ経済では、やはり一次産業が産業の根底となります。一次産業は安定的なGDPであり金融資産でもあります。そして非常に安定的な債務を生じさせることが可能です。

食料自給率は人口密度を阻害します。単純に人が住める土地を耕作地としなければ食料自給率を改善することができないためです。多くの人口密度を有するには耕作地を住宅地にする必要があります。結果として食料自給率は人口密度を阻害します。

日本は食料自給率が低いため、一人当たりGDP＋一人当たり金融資産／一人当たり債務を成長させることが出来ません。また、人口密度を阻害しない都市国家であることがわかります。

実際には産業全般をこの項目に当てはめたかったのですが、一次産業が衰退すれば二次三次産業も衰退していく傾向にある点をここでは反映しています。また、指標として引用しやすいため、食料自給率のみをここでは用いています。

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・一人当たりGDP＋一人当たり金融資産／一人当たり債務（長いので生資債と簡略表記します。）

生資債は隣り合う人口密度を成長させます。

これは生資債が大きいほど成長余地のある国家であり、小さいほど成長余地のない国家となることを表します。

生資債は一人当たり金保有量/世界一人当たり金保有量を阻害します。

これは生資債が大きいほど、その国の現金や債券の方が金よりも魅力的な金融資産となり、金の魅力を阻害することを表します。逆に生資債が小さく阻害しない場合、その国の現金や債券は金に劣る信用しかないことを表します。信用力の低い現金や債券は金の魅力をほとんど阻害しません。

日本は137.26％となるため、もうしばらくして100%を切り始めると隣り合う人口密度を支えることもできなくなります。

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・人口密度（人/km2）

人口密度は金保有量を成長させます。

これは高い人口密度を維持するには金を代表とする鉱物の存在が不可欠である傾向を反映したものです。あくまでも金は指標に過ぎません。実際には鉱物全般の保有量を増加させることを表しています。

さて、高い人口密度は水資源を阻害します。

これは多くの人口を支えると水の使用量が単純に増えることを表します。また、人間の生み出す廃棄物などによる水資源の汚染なども含まれます。こうした一連の働きを阻害するものとして表現しています。

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・一人当たり金保有量/世界一人当たり金保有量

金保有量は水資源量を増加させます。

これは本来、金保有量ではなく鉱物資源保有量を反映させたかったのですが、正確な数値を得ることが非常に困難でした。そのため、数値が取得しやすく代表的な鉱物である金をここでは指標として用いています。

水資源をコントロールするには多くの鉱物資源が必要となります。単純な土地の整地にも鉱物資源を用いた道具は効果的です。結果論ではありますが、多くの鉱物資源があれば水資源の有効利用が可能となる傾向を反映しています。

また、金保有量は食料自給率を阻害します。

金の保有量の多い国ほど貨幣が強くなるため結果として自国での食料生産が適さない国家となることを表しています。自給するよりも輸入したほうが良いことを表しています。

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日本経済の分析は以上となります。

次の記事で具体的な解決策を記述してみます。

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