確認する指標は、インフレレート、株価指数、輸出入量、貿易収支になります。
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インド・インフレーションレートの推移となります。
アジア通貨危機の影響かはわかりませんが、1999年に急激なインフレが生じています。
その後は2000年から2006年まではフラットとなり、2006年から上昇しています。
この時期のインフレは商品価格の上昇によるものでしょう。同時期のインフレは世界的にみられるものに過ぎません。
1969年から2011年のインフレーションレートになります。
最も上下が激しかったのは1970年代のようです。
1980年代に入る以前にはHindu rate of growthと言われる低成長時代にありました。
この時期はニクソン・ショックに見られる変動や、オイルショックなどもありました。
この時期のインドは閉鎖的な経済による低迷を経験します。
インド株価指数の歴史的な推移となります。
やはり2000年代に入ってからインドの経済は波に乗り始めたことがわかります。
直近ではちょっとバブルにも見えますが、ようやく産業が経済規模に追いついてきただけかもしれません。
1979年から1990年のインド株価指数推移です。
80年代には部分的な自由化によって、経済が活気づきます。
インド経済の産業化黎明期と言える時期がこの時期です。
ちなみに、スズキ自動車は1981年にインドへ進出しています。
1990年代は、何度もピークを形成しながらじわじわと上値を伸ばしています。
1991年には湾岸戦争による経済危機に見舞われます。
その後、更なる経済対策や自由化を促進し、インド首脳部は経済を活性化させようと試みています。
90年代後半からはIT分野を含む投資を加速化させ、産業の発展を促進させていきます。
2000年から2011年の推移です。
アメリカのITバブル崩壊と共に一時的な落ち込みとなりますが、2003年から立ち直り始め、2008年にピークを形成し、その後、2009年2010年にかけてバリーを作りまーす。
その後は上値更新が期待されますが、現在までのところ、上値更新していません。
こうした産業の活性化の裏付けにはITを始めとするサービス業の発展と、順調な鉱工業生産の伸びが存在しています。
2011年4月以降、商品価格の下落が目立っていますが、こうした流れはインド経済にとっては非常にポジティブとなるため、今後もインド経済には期待できるかもしれません。
インド輸入量の推移になります。
特筆すべき傾向は2010年以降になります。
こちらは株価指数とは異なり、2008年のピークを既に更新しているのがわかります。
これは内需が成長していることを表しています。
今後のインド経済が楽しみな場面に突入したと言えるでしょう。
インドの輸出量推移になります。
こちらは輸入量よりも強い伸びを2010年以降に見せているのがわかります。
貿易収支2000年から2011年の推移です。
慢性的な赤字体質ですが、直近の赤字幅は少なくなっているのがわかります。
基本的に石油などが重しとなっているようです。
やはりエネルギー問題は深刻です。
長期的に見ると、延々と赤字続きだったことがわかります。
これも基本的にはエネルギー問題によるところが大きいでしょう。
原発などによってエネルギー供給を安定化させる必要がありそうです。
インドの問題はエネルギーと言えるでしょう。
日本は原発、再生可能エネルギーを持っていますから、積極的にインド経済への寄与を高める必要があると言えます。
そもそも、GDPの伸びが遅かったのも、貿易収支が重すぎるのもエネルギーが原因ですから、これを解決することで経済の安定化を図ることができそうです。
「国際原子力機関（IAEA）」理事会は、「核不拡散条約（NPT）」に入らず核実験を行い、核開発を続けるインドと米国の間の原子力協力協定を可能にするためのインド・IAEA保障措置協定を全会一致で承認しました。日本は同協定を支持しながら、インドにNPTと「包括的核実験禁止条約（CTBT)」への参加を呼びかけました。
これを機に、今後の原発建設が促進されるかもしれません。
容量が膨らんできたので、次の記事に経常収支、企業信頼感指数、消費者信頼感指数を記述します。
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